脳の技術（ブレインテック・ニューロテック）とは｜ひとことで

ブレインテックとは、脳（ブレイン）と技術（テクノロジー）を組み合わせた言葉です。脳科学と工学の知見や技術を融合して作った製品・システム・サービスを指します。国のムーンショット事業で作られた「ブレイン・テック ガイドブック」は、この意味で定義しています（ガイドブック vol.1）。日本総研も「脳科学・神経科学の知見とテクノロジーを組み合わせた技術やサービスの総称」と説明しています（日本総研、2026年4月9日）。

仕組みは共通しています。専用の装置で脳活動を測り、そのデータをアルゴリズムで解析して、製品やサービスに使います（日本総研の資料）。ガイドブックは、代表的なものを3つに分けています。

種類何をするかガイドブックにある例
BCI（BMI）脳と機械をつなぐ。脳活動から意図を推定して、機械を動かす体が動かない人が、機械で文字を入力して意思を伝える。ロボットを動かす。ゲームのアバターを操作する
ニューロフィードバック脳活動を映像や音で本人に知らせ、自分で調整する訓練をする集中力の向上やリラックスを掲げる製品
ニューロモジュレーション電気や磁気などの刺激で、神経の働きを調整する脳深部刺激法や経頭蓋磁気刺激法のように、国内で保険適用となっている医療技術。消費者向けには経頭蓋直流電気刺激（tDCS）の装置

出典: ブレイン・テック ガイドブック vol.1（2022年）の GQ1〜GQ3。日本総研の資料は、これに脳活動から消費者の嗜好や行動を分析する「ニューロマーケティング」を加えています。

BCI（ブレイン・コンピューター・インターフェース）と BMI（ブレイン・マシン・インターフェース）に、明確な区別はありません。ガイドブックは、機械の操作を目的とするときに BMI と呼ばれることが多い、と書いています。このサイトでは BCI と書きます。詳しくはBCI（ブレイン・コンピューター・インターフェース）とはにまとめました。体格指数の BMI とは別のものです。

ニューロテックとの関係｜呼び名が違うだけ

結論から書くと、ブレインテックとニューロテック（ニューロテクノロジー）は、ほぼ同じものを指します。ガイドブック vol.1 は、ブレイン・テックは米国では脳の神経細胞（ニューロン）と掛け合わせて「ニューロテクノロジー」とも呼ばれる、と説明しています。vol.2.1 も、ブレイン・テックという言葉は日本国内では広く使われているが、国際的には同分野はニューロテクノロジーと呼ばれる、と書いています（ガイドブック vol.2.1）。

NEDO は「ブレインテック・ニューロテック」と2つを並べて、一つの技術領域として紹介しています（NEDO）。この記事も、2つを同じ意味で使います。

国際機関の定義

文部科学省の審議会（脳科学作業部会第9回、2025年6月30日）で東京通信大学の福士珠美氏が報告した資料4は、国際機関の定義を引いています。ユネスコの定義（2025年5月の政府間会合の合意文案を仮訳したもの）は、ニューロテクノロジーを「神経系を直接測定、アクセス、監視、分析、予測、または調節することで、その構造、活動、機能の理解、影響、回復、または予測を目的とする、ハードウェアとソフトウェアの両方を包含する装置、システム、および手順」としています。OECD の定義は、神経系の機能と構造へのアクセス、監視、調査、評価、操作、模倣に使う装置や手順です（文部科学省 資料4）。

この資料は、ニューロテクノロジーの基盤となる技術として、神経系とコンピューターなどをつなぐ BCI／BMI を挙げています。

言葉の使い分けと、検索での注意

言葉主な意味合い注意
ブレインテック日本で広く使われる呼び名。脳科学と工学を組み合わせた技術全般同じ名前の会社や商品が、脳とは関係のない業界にもあります。調べるときは「脳」を添えてください
ニューロテック・ニューロテクノロジー国際的な呼び名。国や国際機関の文書はこちらが多いブレインテックと同じ意味で読んで構いません
BCI（BMI）脳と機械をつなぐ技術。ブレインテックの一部BMI は体格指数の意味でも使われます。BCI は、別の意味（事業継続など）で使われることがあります
ニューロフィードバック／ニューロモジュレーション脳活動を本人に返す訓練／神経を刺激して調整する技術前者は読む技術、後者は書き込む技術と整理すると分かりやすいです（編集部の整理）

「注意」の列は編集部の整理です。呼び名の説明はガイドブック vol.1・vol.2.1 によります。

BCI と脳波計測は、ブレインテックのどこにあるか

ブレインテックの中で、BCI は「基盤となる技術」と位置づけられています。文部科学省の審議会に出された資料（2025年6月30日）は、ニューロテクノロジーの基盤技術として、脳をはじめとする神経系とコンピューター、外部機器等を接続する BCI／BMI を挙げ、近年は神経系の活動を記録する装置の低侵襲化、軽量化、小型化と AI の高度化で、実用化に向けた研究開発が加速していると書いています（文部科学省 資料4）。BCI そのものの仕組み、侵襲型と非侵襲型、医療での実例はBCI とはで説明しています。

その土台にあるのが、脳活動の計測です。日本総研の資料は、脳活動由来の信号の例として脳波（EEG）と脳血流の変化を挙げ、EEG を「頭に電極を装着し、脳神経細胞の電位変動を頭皮上から記録する」計測、fMRI を「脳の神経活動によって生じる血流の変化を画像化して解析する」装置と注釈しています（日本総研の資料）。NEDO は、ブレインテック・ニューロテックの実現には高品質な脳波等のデータを安全かつ大量に取得する技術が欠かせないとして、非侵襲的な計測（EEG、fMRI、MEG 等）を重要な技術に挙げています（NEDO）。

計測公式の資料にある説明出典
脳波（EEG）頭に電極を装着し、脳神経細胞の電位変動を頭皮上から記録する。ガイドブックは、脳波は微弱でノイズが混ざりやすく、正確に記録することが難しい生体信号だと説明している日本総研、ガイドブック vol.1
fMRI脳の神経活動によって生じる血流の変化を画像化して解析する日本総研
MEG（脳磁図）NEDO が EEG・fMRI とともに挙げる非侵襲の計測法NEDO

表は各資料の記載を編集部が並べたものです。

脳波の計測がどれほど細かい仕事かは、研究の発表からも分かります。NCNP・京都大学・産総研の研究発表は、BCI の操作に必要な脳波は微弱な電気信号（マイクロボルト単位）で、MRI の信号は脳波の数十倍の大きさなので、脳波と機能的 MRI を同時に計測すると、大きな MRI の信号の中に脳波が埋もれてしまう、と説明しています。この研究では、脳波に生じる MRI のアーチファクト（ノイズ）をリアルタイムで除去する方法を使いました（NCNP、2022年8月9日）。

BCI は、脳波計測だけでは動きません。産総研の連載記事は、運動想像型 BCI の操作に個人差があり、同じシステムでも高精度に操作できる人とそうでない人がいる、と書いています（産総研マガジン、2026年7月2日）。計測、解析、個人差の理解は、研究にも製品づくりにも必要な仕事です。

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何に使われているか｜医療・ヘルスケア・マーケティング・娯楽

日本総研の資料は、ブレインテックの使い道を、医療、ヘルスケア、マーケティング、エンターテインメントの4つに整理しています。最も期待されているのは医療で、ヘルスケアやマーケティングにも実用化の例がある、という見方です。以下は同じ資料にある例で、いずれも各社・各機関の取り組みとして紹介されたものです。

分野使い方日本総研の資料にある例
医療てんかん・うつ病の治療や診断。BCI で運動やコミュニケーションを支えるスウェーデンのスタートアップの脳刺激ヘッドセットが、在宅のうつ病治療で米国 FDA の承認を取得（2025年）。Neuralink など企業や研究機関が、BCI の臨床試験を各国で実施中
ヘルスケア睡眠の質やストレスの可視化など、自分の健康管理運転手の眠気や疲労を心拍から検知して知らせるサービス「Novi for Driver」（月額2,000円から）。心拍は脳活動由来ではない生体信号です
マーケティング商品の効果を生体信号で数値化。顧客の状態から商品を提案アース製薬が脳波や視線を使って商品包装を改良。ロレアルが来場者の脳波から香水を提案するブースを展示
エンタメ生体信号を使った作品づくり。ゲームやアバターの操作ヘッドセットを着けて BCI で「フォートナイト」のキャラクターを操作するゲームを、大阪・関西万博で展示

出典: 日本総研「ブレインテック最新動向2026」（2026年4月9日）。件数や承認の内容は同資料の記載のままで、編集部が追加で確かめたものではありません。

マーケティングの分野の仕事は、ニューロマーケティングとはで、募集の実例とあわせて説明しています。

NEDO は、使い道の例として、リハビリの支援を挙げています。脳から身体を動かしたい信号を読み取ることで、リハビリの効率を高められる可能性がある、という書き方です。ほかに、脳波などから注意力や疲労度を推定して自己調整を支援すること、脳の活動や眼の動きなどから、起きている最中に脳が数秒だけ眠りに落ちる「マイクロスリープ」の兆候を検出して警告することも、実現できる例として書いています（NEDO）。

海外の動き（2026年4月時点）

日本総研の資料には、次の動きが載っています。BCI の臨床試験が世界各地で本格化しています。Neuralink の臨床試験の参加者は、2026年3月時点で21名です。2026年1月には、サム・アルトマン氏らが BCI 企業 Merge Labs を創業しました。Merge Labs は、超音波で脳の血流変化を読み取る方法を採ります。神経細胞の電気信号を直接読む Neuralink（ニューラリンクとは）とは異なる方式です。同じく2026年1月に、フランスの Naox Technologies 社のイヤホン型脳波デバイスが、同型として世界初の FDA の医療機器承認を得ました。

日本総研は、今後の見通しとして、BCI が2030年頃から医療向けに実用化され、徐々に普及する、と書いています。これは同社の展望で、確定した予定ではありません。

日本の会社・研究機関の例

日本でも、会社と研究機関が分野ごとに取り組んでいます。当サイトが公式の採用ページで確かめている会社の例です。

  • LIFESCAPES: 脳卒中後の運動麻痺のリハビリに使う BCI（同社の呼び方は BMI）医療機器の会社です。公式の募集ページによると、最初の製品を2024年に発売し、国内の回復期リハビリテーション病院約1500施設を最初の対象に普及を進めています（LIFESCAPES 採用情報）。
  • アラヤ: 内閣府ムーンショット事業で、脳信号から言葉を読み取る BCI（BMI）を研究しています。
  • NeU: 近赤外光で脳活動を測る機器、脳の健康づくりのサービス、ニューロマーケティングを手がけています。
  • JiMED: 大阪大学の研究にもとづく、体内に埋め込む BCI 医療機器の会社です。

各社の事業の中身と、いま募集している仕事は、脳の技術の会社と研究機関と、各社のページにまとめています。

国の取り組みとガイドブック

日本では、脳の技術に関する国の取り組みが、研究・産業・ルールづくりの3つの面で進んでいます。年表にします。

時期できごと出典
2019年12月OECD が「ニューロテクノロジーの責任あるイノベーションのための勧告」を採択。ニューロテクノロジー分野で初の国際勧告ガイドブック vol.2.1
2020年度ムーンショット目標1の研究開発プロジェクト「身体的能力と知覚能力の拡張による身体の制約からの解放」（金井良太 PM）が採択されるJST
2022年10月14日ATR・アラヤ・慶應義塾大学が「ブレイン・テック ガイドブック ver1.0」の公開を発表ATR（内閣府の案内）
2023年7月10日ブレイン・テック エビデンスブック ver1.0 を公開Internet of Brains
2024年7月17日事業者向けの「ガイドブック vol.2 責任ある製品開発の手引き」を公開（vol.2.1 は2024年10月4日付）Internet of Brains
2025年6月30日文部科学省の脳科学作業部会で、ニューロテクノロジーの倫理に関する動向を報告文部科学省 資料4
2025年11月ユネスコが、ニューロテクノロジーに関する世界的な倫理の枠組みを採択日本総研
2026年3月30日BCI システムの評価指標が、通知（令和8年3月30日付、医薬機審発0330第1号）で大幅に改訂されて公表された（2010年の最初の指標から15年あまり）。これと連携した開発ガイダンスが、AMED の事業（研究開発代表者は JiMED の平田雅之氏）で作られ、AMED のサイトに掲載されているAMED 掲載の開発ガイダンス、AMED 事後評価報告書
2026年8月25日エビデンスブックが ver2.4 になるエビデンスブック ver2.4
2026年度NEDO が先導研究プログラムで「脳・神経活動の非侵襲的計測の高度化とその応用」を研究開発課題に挙げ、後押しNEDO

各資料を2026年11月5日に開いて確かめました。ムーンショット目標1の説明はJST のプロジェクト紹介（最終更新2026年10月7日）にあります。

ブレイン・テック ガイドブックとは

ガイドブックは、ムーンショット型研究開発事業の金井プロジェクトの委員会（金井良太、牛場潤一、武見充晃、栁澤琢史、茨木拓也の5氏）が作りました。ATR の発表は、ガイドブックには「一般消費者が市販のブレイン・テック製品を正しく理解するために注意すべき事項や、事業者が研究開発を行う際に参考となる情報など、技術の現状と課題がまとめられています」と説明しています。医療・研究用の製品は対象外です（ATR）。

発表の背景にあるのは、消費者が直接買える製品の急な広がりです。ATR の発表は、市場規模は今後世界的に拡大が見込まれ、特に消費者向け（DTC）製品の市場は欧米を中心に急拡大している、と書いています。パンフレットには「集中力の向上」「睡眠状態の改善」「運動パフォーマンスの向上」といった言葉が並びますが、その効果に科学的な根拠があるのか、という問いが出発点でした。

vol.2（2024年）は事業者向けです。「各種法規制やガイドラインへの対応」「安全性の保証」「科学的な妥当性の検証」「消費者にわかりやすい情報開示」の4つの分野で、開発・販売の手引きを整理しています。ルールや基準そのものではなく、製品に認証を与えるものでもない、と本人たちが断っています（ガイドブック vol.2.1）。

作成者と利益相反について

ガイドブック vol.2.1 は、委員3名がブレインテックの事業にかかわる利益相反（COI）を持つと自ら開示しています。アラヤ代表の金井氏、VIE の執行役員の茨木氏、LIFESCAPES 代表の牛場氏です（同書は、LIFESCAPES 自体は執筆に関与していないと注記しています）。同書は、事業化の経験者が書くことに意義があるとして、方針に沿って COI を管理した、と説明しています。アラヤと LIFESCAPES は、当サイトが掲載する会社でもあります。読むときの参考にしてください。

研究・産業・ルールの動き

NEDO は、日本は脳・神経科学のプロジェクトを文部科学省などが長年主導してきたため、基礎的な研究開発や、電極・伝送機器向けの材料・デバイス技術に一定の優位性がある、としています。非侵襲的な計測（EEG＝脳波、fMRI、MEG）にも強みがあり、診断や睡眠改善などのサービスに使われています（NEDO）。

ルールの面では、文部科学省の資料が、国内の具体的な動きを3つ挙げています。

  • 2010年に出された「神経機能修飾装置（BCI を含む）」の次世代医療機器評価指標の改訂作業が始まり、題名が「Brain Computer Interface 利用機器」に変わる（2025年6月時点の記載。その後、2026年3月30日付の通知で「ブレインコンピュータインターフェースシステムの評価指標」として公表されたと、AMED 掲載の開発ガイダンスが書いています）。
  • 日本神経科学学会が、ヒトを対象にした研究の倫理指針を改訂し、BMI・ニューロフィードバック・脳深部刺激法などの項目を加える。
  • 知的財産戦略本部の「新たな国際標準戦略」が、医療技術の中にニューロテック・ブレインテックを挙げる。

同じ資料は、国際機関の議論への日本の参加が欧米に比べて少なく、存在感の向上が課題だ、とも書いています（文部科学省 資料4）。

効果の確かさの見方｜医療と消費者向けは別

ブレインテックの記事で一番気をつけたいのは、効果の書き方です。まず、医療と消費者向けを分けて読んでください。医療機器として承認・認証を受けた製品は、国（PMDA）や登録認証機関の審査を経ています。消費者向けの製品には、承認や認証の制度がありません。ガイドブック vol.1 は、一般消費者向けの製品について、品質・有効性・安全性を国や専門機関などの第三者が検証していない、と書いています（2022年時点の記述です）。

ガイドブック vol.2（2024年7月。vol.2.1 は同年10月4日付）は、さらに、一般的な家電や健康器具と同様に製品の性能や安全性に関する法規が適用される一方で、医療機器ではない脳波計の性能や、健康維持・増進を目的とした製品の有効性・安全性の基準は「まだ定まっていません」としています。

エビデンスブックが調べたこと

ブレイン・テック エビデンスブックは、製品でよく掲げられる効果について、システマティックレビュー（論文を決まった手順で集めて総合する手法）で調べた報告書です。作成は神経科学の研究者12名のエビデンス評価委員会が担い、20名以上の研究者や大学院生が実務を担当した、と書かれています。調べた対象は健康な成人で、年齢の範囲は問いごとに違います（18〜64歳、18〜65歳、18歳以上など）。12の問いのうち、2026年8月25日の ver2.4 で11項目が公開されています。答えの要点を並べます。

問いエビデンスブックの答え（要旨）
ニューロフィードバックで運動能力は向上するか7日以上の使用で向上する可能性がある。ただし、どの運動能力にどの程度かは、研究が少なく断定できない
ニューロフィードバックで睡眠の質は向上するか研究が少なく、現時点では改善する根拠はない
ニューロフィードバックは注意力を高めるか高める可能性はあるが、ほかの注意力訓練法より大きいかは分からない
ニューロフィードバックは記憶力を高めるか18〜59歳の健康な人で、訓練の当日と翌日に短期記憶と陳述記憶が向上すると考えられる
非侵襲脳刺激で運動能力は向上するか陽極の経頭蓋直流電気刺激（tDCS）に向上させる可能性があるが、科学的根拠は十分とは言えない
非侵襲脳刺激で睡眠の質は向上するかtACS で睡眠時間が長くなる可能性がある一方、寝付くまでの時間が長くなる可能性もある。研究が少なく確実な結論は出せない
非侵襲脳刺激は注意力を高めるかわずかに向上する可能性がある。ただし、証拠の信頼性が低い
非侵襲脳刺激は記憶力を高めるか前頭部への陽極 tDCS で記憶力がわずかに向上する可能性がある。効果は刺激後の数時間は続くが、1週間を超えるものはないと考えられる
脳波はリラックス状態の指標になるかアルファ波は計測位置によっては反映する可能性がある。ただし、扱いには注意が必要
脳波はストレスレベルの指標になるか事象関連電位に弱い関連はあるが、証拠は十分ではなく、指標とみなすのは適切とは言えない
脳波は感情の指標になるか何らかの感情が喚起されたことは示せるが、感情の種類までは区別できないことが示唆された
脳波は集中度の指標になるか調査中で、結果は未公開（2026年8月時点）

出典: ブレイン・テック エビデンスブック ver2.4（2026年8月25日）。要旨は編集部による要約です。

この表から分かるのは、「効果がない」という結論ではなく、「あるかもしれないが、確かな根拠はまだ足りない」という状況が多いことです。エビデンスブック自身が、本書に肯定的なことが書かれていても、特定の製品に科学的な根拠があることにはならない、と断っています。逆に、根拠がないと決めつけることにもならない、とも書いています。

非侵襲脳刺激の項目には、専門的な知識を持たない人が使うことは推奨されていない、という注意書きが付いています。

消費者向け製品を見るときの3つの確認

ガイドブック vol.1 は、信頼できる製品の条件として、次の3つを挙げています。

  1. その製品を使って、有効性と安全性が検証されているか（論文を引いているだけで、その製品での検証がない場合があります）
  2. リスクと対処法の情報が出ているか（1日の使用時間の目安など、守る使い方が書かれているか）
  3. 購入後のサポートがあるか（問い合わせ窓口、リコールへの対応）

また、同書は、脳の大きさや形、機能に働きかけると掲げる製品は、本来は医療機器としての審査を経て売られるべきだ、と注意しています。ニューロモジュレーションについては、一般消費者向けの製品は利用しないことを勧める、としています。tDCS の装置は、リスクに分かっていないことが多いためです。

副作用の例も載っています。医療・研究用の製品でのニューロフィードバック実験21件のうち5件で副作用が報告され、ヘッドセットの不快感と眠気が最も多く、次にイライラと頭痛でした。ただし、これには疾患のある人を含み、健康な成人にそのまま当てはまるかは分かりません。さらに、認可された医療機器ではない場合、医薬品副作用被害救済制度は適用されず、自己責任が前提になる、という説明もあります（いずれも2022年時点の記述）。

気になる症状が出たら、すぐに使用を中止して医療機関に相談してください。この記事は、特定の製品の効果や安全性を保証するものではありません。

プライバシーと倫理｜脳の情報をどう扱うか

ブレインテックは、思考や人格を司る脳の情報を読み出し、脳に働きかけることがあります。このため、安全性だけでなく倫理・法・社会の課題にも配慮が必要です。ガイドブック vol.2.1 の冒頭も、ほかの製品より一層の配慮が求められると著者らは考える、と書いています。この節は、国の資料に沿って、論点を整理します。

脳の情報から何が分かりうるのか

ガイドブック vol.2.1 は、脳波などの神経信号から、うつ病などの精神神経疾患やてんかんなどの既往や、その発症リスクを特定できる場合がある、と説明しています。脳情報が個人情報と結びつくと、本人が望まないのに病歴や障害が明らかになるおそれがあります。そのため、脳情報から病歴や障害が分かる可能性がある場合は、要配慮個人情報として扱うことを検討するよう勧めています。そうした懸念がなくても、脳情報は事前の同意にもとづいて測り、使うことが望ましい、という考えです。

もう一つの論点が、心の状態の推定です。同書は、リラックス度やストレス度といった他人の精神状態を、同意なしに安易に把握すると、プライバシーを含む人格権の侵害にあたる可能性がある、と書いています。職場で社員のストレスの状態を管理する製品が、仮想事例として挙げられています。

国際的なルールの動き

主体・時期内容出典
OECD（2019年）「ニューロテクノロジーの責任あるイノベーションのための勧告」。9つの原則を示し、人権の尊重、安全性の確保、脳データの保護などを挙げる。ガイドブック vol.2.1 はこの勧告の内容を網羅するように作られたと書いているガイドブック vol.2.1
チリ（2021年）神経データの保護を憲法レベルに引き上げた日本総研
米コロラド州（2024年）神経データの保護を既存の法の枠組みに統合した
ユネスコ（2025年11月）世界的な倫理の枠組みを採択。18歳未満の子どもの利用制限や、消費者向け製品の誤用・悪用を防ぐ政策づくりなどの指針を示す。法的拘束力はない

ユネスコの勧告については、文部科学省の資料が、2025年5月の政府間会合で最終化に向けて議論された勧告文案の構成（仮訳）を載せています。精神状態の推測を可能にする神経データ、間接的な神経データ、神経以外のデータの保護が、原則の一つに挙がっています。採択された最終の文面は、当サイトでは開いて確かめていません。

日本総研は、EU の AI 法にも触れています。職場や教育機関で個人の感情を推測することは、医療や安全上の理由がある場合を除いて、許容できないリスクとして原則禁止です。医療機器や生体認証にかかわる AI は高リスクに分類され、事前の評価などが必要です。ブレインテックは、人の内的状態の推定に AI を使うことがほとんどで、日本企業も域外適用を受ける可能性がある、という指摘です。

「認知過程の自由」という考え方

ガイドブック vol.2.1 のコラムは、「認知過程の自由」を、脳神経関連権（ニューロライツ）の一つとして紹介しています。各人が独立して自律的に考え、自分の精神の全領域を使う権利、という定義があります。要素は、精神的プライバシー、思考の自由、脳と心的経験にかかる自己決定権の3つです。自由に使う権利と、影響を強制されない権利の両方を含むとされます。ただし、絶対的なものではなく、ほかの社会的な利害とのバランスが必要で、いまも議論が続いている、とも書かれています。

弁護士の松尾剛行氏の発表資料（総務省のサイトに掲載。資料の参考文献欄では、情報通信法学研究会 AI 分科会の令和7年度第1回、2025年7月2日の発表として挙がっています）は、法の側の論点を挙げています。ブレインテックで体を動かす場合、誤作動やハッキングが起きたときに、その行為が本人の意思によるものかが問われます。EU の AI 法の禁止類型はブレインテックを前提にしておらず、たとえば感情を推し量っても場所が職場や教育機関でなければ当てはまらない、と整理したうえで、新たな禁止類型を考える時期に来ている、という氏の意見も述べられています。これは一人の弁護士の見解で、国の見解ではありません（総務省に掲載の発表資料）。

技術と社会の課題を一覧で

日本総研は、ブレインテックを使う側・提供する側が留意すべき課題を、次のように整理しています。

区分課題
データの質ビジネスで使う簡易な装置は、脳活動由来の信号の検出力が弱く、fMRI や医療用の脳波計より、データの品質が劣る
再現性生体信号は個人差や健康状態で異なり、研究成果の再現性の低さが指摘されている。日常の場面ではノイズも入りやすい
セキュリティデバイスのハッキングや、神経データの不正な取得のリスク
安全性侵襲型は外科手術が必要。脳への刺激や介入は、本人が意図しない脳活動を引き起こす可能性がある
倫理採用・昇給・昇格に脳活動データを使うような偏見や差別。従業員や生徒の監視によるプライバシー侵害の懸念
法律AI 関連法への対応。脳活動が発端で起きた操作について、犯罪や事故の責任の所在がはっきりしない

出典: 日本総研「ブレインテック最新動向2026」。

市場の話を読む時の注意

ブレインテックの記事には、「市場は数年で数倍に」といった数字がよく出ます。当サイトは、市場規模を自分では推計せず、出典を確かめた数字だけを書きます。数字を読むときの注意点を、実例で示します。

実例｜同じ調査会社のページで、数字が変わっている

文部科学省の審議会資料（2025年6月30日）は、ニューロテクノロジー市場について、「2034年には7兆円を超えると予想」と書き、出典として市場調査会社 Precedence Research のページを挙げています（図には約2.2兆円と約7.7兆円の2つの数字があります。図の年との対応は、文字からは確かめられませんでした）。

同じページを2026年11月5日に開くと、記載は変わっていました。ページの更新日は2026年9月25日で、世界のニューロテクノロジー市場は2025年に173.2億ドル、2026年に196.1億ドル、2035年に約590.2億ドルと予測されています。年平均成長率は、ページの上部の表示で13.19%、本文で13.04%と、同じページ内でも違います。文部科学省の資料の「2034年」に対し、いまのページの予測は2035年までです。同じ出典でも、見る時期で数字は変わります（Precedence Research、文部科学省 資料4）。

読むときに確かめる4点

  1. どこまでを含む数字か。上のページの区分には、神経刺激、神経計測、神経補綴、神経リハビリがあり、疾患には疼痛治療、てんかん、パーキンソン病、うつ病などが並び、利用の場は病院が中心です。つまり、主に医療機器の市場の数字だと読めます（編集部の読み取り）。消費者向けの脳波ヘッドセットやアプリだけの市場ではありません。
  2. 予測か実績か。2035年の数字は、調査会社の予測です。会社ごとに前提が違い、更新のたびに変わります。
  3. 通貨と年。ドルを円に直した数字は、為替で変わります。年の数え方（会計年度か暦年か）も確かめてください。
  4. 数字を出さない資料も多く、国の資料の数字も民間の推計。ATR の発表は「市場規模は今後世界的に拡大することが見込まれる」と書くだけで、数字は出していません。日本総研の資料も、市場規模の数字は載せていません。内閣府・文部科学省の研究開発構想（令和5年12月）は、2024年に市場規模が5兆円程度になる見込みと書いていますが、出典は株式会社三菱総合研究所の調べです（内閣府・文部科学省の研究開発構想）。

市場が大きくなるかどうかと、あなたが働きたい会社が成長するかどうかは別の話です。仕事を探すときは、市場の数字よりも、各社の公式の発表と募集の中身を確かめる方が確実です。

脳の技術（ブレインテック）に関わる仕事

ブレインテックの仕事は、研究者だけではありません。BCI（脳と機械をつなぐ技術）の仕事はBCI とはの「BCI に関わる仕事」にもまとめています。計測、開発、薬事・臨床、事業づくりなど、役割が分かれています。当サイトでは、2026年11月5日時点で14社・機関の公式の採用ページから81件の求人を取得しています。そのうち、研究員・研究開発が39件、事業開発・営業・コンサルが8件、薬事・臨床開発・品質が3件、エンジニア・プロダクト開発が3件、脳波計測・実験技術が25件です。この数は当サイトの掲載中の求人の集計であり、業界全体の割合ではありません。

ここまでの記事の内容と結びつけて、役割ごとに掲載中の募集の実例を並べます。実例は、掲載中のものだけを出しています。

脳を測る（脳波計測・実験技術）

BCI や脳科学の研究では、脳波などの信号を正しく測ることが土台になります。ガイドブックは、脳波は微弱でノイズが混ざりやすく、正確に記録することが難しい生体信号だと説明しています。実験の準備、データの品質確認、実験環境の構築が仕事です。

製品にする（エンジニア・プロダクト）

脳の信号を、使える製品やソフトウェアにする仕事です。医療機器の場合は、医療機器の品質基準やサイバーセキュリティの規格への対応も、仕事の一部になります。

  • ソフトウェアエンジニア（BMI 医療機器）: 脳卒中後の麻痺のリハビリに使う BMI 医療機器の、PC・タブレット用ソフトウェアを担当します。脳波信号の解析と GUI の開発、医療機器の品質基準（QMS 省令）に沿った設計が仕事です。
  • テクニカルプロダクトマネージャー（TPM）: 自社製の携帯型脳活動計測デバイスと連携するソフトウェアの企画・設計・開発をリードする募集です。
  • ［NAB］パーマネント研究員（HCI）: 脳波や筋電などを組み合わせた計測環境で、熟練者の技能を短期間で伝える仕組みを研究する研究員の募集です。公式は求める人物像に「NeuroTech に強い関心」を挙げています。

医療として届ける（薬事・臨床開発）

医療用の BCI を患者に届けるには、医療機器として承認または認証を受ける必要があります。そのため、BCI 医療機器の会社には、薬事や臨床開発の仕事があります。「効果の確かさの見方」で書いた、医療と消費者向けの違いに、最も近い仕事です。

  • 薬事スペシャリスト: 医療機器の薬事戦略と、保険適用申請の方針を立てて進める仕事です。
  • 臨床開発スペシャリスト（業務委託契約含む）: 医療機器の治験のプロジェクト・マネジャーとして、臨床研究と治験の推進、手順書や申請書の作成、行政への相談・届出を担当します。
  • 薬事部長: 国内での企業治験の準備を進める中で、PMDA との相談・協議を通じて薬事戦略を具体化する、薬事機能の責任者の募集です。

事業にする（営業・コンサル・企画）

脳の計測技術や知見を、企業や研究機関に届ける仕事です。ニューロマーケティングのように、脳活動を使って商品づくりを支援する分野もあります。

  • ニューロマーケティング・コンサルタント: 脳活動の計測技術を使い、大手企業の商品開発の支援、広告の評価、購買行動の分析を行います。実験デザインの提案から計測、解析、報告までが仕事です。
  • ブレインテック・コンサルタンティング営業: 大学や大手企業の研究機関へ、自社開発の携帯型脳活動計測デバイスなどを提案・販売する営業です。
  • 事業開発部長: 臨床開発と事業化の重要な段階で、北米などのグローバルな事業戦略の立案と、海外アライアンスの構築を担当します。
  • ［R&D］プロジェクトマネージャー補佐: 内閣府ムーンショット事業の BCI（BMI）研究を支える、プロジェクトマネージャーの補佐です。研究計画書や報告書の作成補助、会議運営、予算管理の補助を担当します。

脳そのものを研究する（研究機関の公募）

大学や国の研究機関も、期限付きで研究員を公募しています。脳の仕組みを調べる基礎研究と、計測や刺激の技術の研究の両方があります。公募の条件は、募集要項で確かめてください。

職種ごとの求人は、研究員・研究開発、脳波計測・実験技術、エンジニア・プロダクト開発、薬事・臨床開発・品質、事業開発・営業・コンサルの一覧で見られます。会社と研究機関は脳の技術の会社と研究機関、仕事全体はBCI・脳科学の仕事と就職先にまとめています。

出典

すべて2026年11月5日に開いて確かめました。数字は各社・各機関が公表したもので、当サイトが測定したものではありません。将来の時期や規模は目標・予測で、確定した予定ではありません。

確かめられなかったこと: 公的機関が自ら推計した市場規模の数字（ATR・日本総研は数字を載せず、内閣府・文部科学省の構想の数字は三菱総合研究所の調べの引用です）。文部科学省資料の図にある2つの金額（約2.2兆円・約7.7兆円）と年の対応。ガイドブック vol.1 の記述は2022年時点のため、その後の制度の変更は個別に確かめていません。ユネスコの勧告の全文は開いておらず、採択の事実は日本総研の資料によります。AMED 掲載の開発ガイダンスは本文に作成者の名称がなく、作成の主体は AMED の事後評価報告書（研究開発代表者・JiMED の平田雅之氏）で確かめました。産総研マガジンの記事は日刊工業新聞社の連載の転載で、産総研のプレスリリースではありません。